注意しないといけない行動を独自に書籍で公開。

敏行です、日々の診療で息子の嫁とうまくいかないといった悩みにも耳を傾け、関係構築に努める。
この治療方針は2012年に米内科専門医認定機構財団が始めたＣｈｏｏｓｉｎｇＷｉｓｅｌｙに沿ったものだ。
医師 らが不必要な医療行為をやめようと訴えかける活動。
取り組みは17カ国に広がる。
カナダもその一つ。
推進団体代表、トロント大学のウェンディ・レビンソン教授は10月、日本で医療関係者向けに講演し、患者に利益をもたらさない医療行為をやめることは医師の責務。
本当に必要なのか、自問自答すべきだと訴えた。
なぜ無駄ともいえる医療が行われるのだろうか。
レビンソン教授は安心感を得ようと薬や検査を求める患者の存在のほか、医師らが最新の検査機器を使いたがる従来行ってきた治療法を変えたがらない――などの問題を挙げる。
米国ではそれぞれの学会が、計700以上の注意すべき医療行為を公開している。
例えば小児の中耳炎。
２歳以上は比較的自然に治りやすいとし、安易 に抗生物質を使わないよう呼びかける。
救急外来では頭にけがをした子供の約半数がコンピューター断層撮影装置で検査されるが、学会は軽傷のケースが多く、３分の１は不要と主張。
検査に頼らず、頭蓋骨の骨折の兆候などを診察で見極めることが大事だとする。
日本の厚生労働省も海外の動向に注目。
20年後を見据え、15年に公表した医療制度改革の提言保健医療2035でＣｈｏｏｓｉｎｇＷｉｓｅｌｙに言及、検査や治療を選ぶ際は的確に吟味する必要性を盛り込んだ。
独立行政法人、地域医療機能推進機構本部の総合診療顧問、徳田安春医師ら総合診療医が参加するジェネラリスト教育コンソーシアムは注意しないといけない行動を独自に書籍で公開。